最新バージョンアップ内容



アパート経営プランナー

 v.16.0









一時払いの火災保険料の入力について、地震保険料(5年)の欄を追加しました。

また、火災保険料についても保険期間が初期値は10年ですが、5年を選択することもできるようにしました。


税制改正
により以下の修正をいたしました。
 

@


A


印紙税額の軽減の特例が平成32年3月31日まで延長されましたので マスターを修正しました。

不動産取得税の特例措置が平成33年3月31日まで延長されましたのでマスタ ーを修正しました。

    


ビル経営プランナー 

 v.23.0









一時払いの火災保険料の入力について、地震保険料(5年)の欄を追加しました。

また、火災保険料についても保険期間が初期値は10年ですが、5年を選択することもできるようにしました。


税制改正により以下の修正をいたしました。
 

@


A


B


印紙税額の軽減の特例が平成32年3月31日まで延長されましたので マスターを修正しました。

不動産取得税の特例措置が平成33年3月31日まで延長されましたのでマスタ ーを修正しました。

個人の給与所得控除額について、給与収入額が1,000万円を超える場合の給与所得控除額は220万円が上限となりましたのでこれに対応いたしました。




投資プランナー 

 v.12.0













火災保険料(一時払)

繰延資産の火災保険料(一時払)について加入期間を10年とし、10年毎に繰り 返し加入する形式に変更しました。
地震保険料については加入期間を5年とし、5年毎に繰り返す形式になります。

また、2回目以降の保険料の支払いについては、借入金により支払うこともできるようにしました。


税制改正により以下の修正をいたしました。
 


印紙税額の軽減の特例が平成32年3月31日まで延長されましたのでマスターを修正しました。





相続プランナー

 v.6.0

・平成28年度の税制改正に関わる修正はありません。
  
・平成27年度の税制改正に対応しております。

  (所得税、相続税について平成27年分以降の税率に対応しております)



土地活用プランナー 

 v.10.0


・平成28年度の税制改正に対応しております。  

平成28年度の税制改正により以下の項目を修正いたしました。

@

減価償却方法

平成28年4月1日以降取得の附属設備の減価償却方法は「定額法」のみとなりましたのでこれに対応いたしました。

A

個人の給与所得控除額について、給与収入額が1,200万円を超える場合の給与所得控除額は230万円が上限となりましたのでこれに対応いたしました。



建物名義プランナー 

 v.2.0


・平成28年度の税制改正に対応しております。  

 平成28年度の税制改正により以下の項目を修正いたしました。

@

減価償却方法

平成28年4月1日以降取得の附属設備等の減価償却方法は「定額法」のみとなりましたのでこれに対応いたしました。

A

個人の給与所得控除額について、給与収入額が1,200万円を超える場合の給与所得控除額は230万円が上限となりましたのでこれに対応いたしました。




  年間の保守契約

 税制改正は毎年のように行なわれます。税金に大きく影響されるようなソフトについてはその都度バージョンアップしていかなければすぐに使い物にならなくなってしまいます。

 そこで当社では以下の年間の保守契約料をいただき、何回改訂があっても、その都度最新のソフトを当社HPからダウンロードしていただくという形で対応させていただいております。

 また、税制改正以外にも、ユーザーの皆様から寄せられる様々なご意見をバージョンアップに反映させていただいております。


※ご購入後1年以内に税制改正があった場合、無料でバージョンアップいたします。

   
   

アパート経営プランナー
v.15.0
20,000円(年間)
アパート経営プランナー
  <複数棟編>
v.16.0
20,000円(年間)
ビル経営プランナー
v.22.0
30,000円(年間)
投資プランナー
v.11.0
30,000円(年間)
相続プランナー
v.6.0
20,000円(年間)
土地活用プランナー
v.10.0
25,000円(年間)
建物名義プランナー
v.2.0
20,000円(年間)
役員給与プランナー
v.1.0
20,000円(年間)
        ※本数毎に上記金額がかかります。
        ※別途消費税が8%かかります。
                                             

   運用指導

 当社ソフトにつき運用指導をご希望の方は、事前に電話連絡の上、日時をご指定下さい(訪問指導はしておりません)

 なお、運用指導料としまして、ソフトの種類に関係なく 1回当たり  
3万円(税抜き)  を申し受けます。